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新人社員のメンタル傾向を見える化。営業力強化のための人材育成に活かすキヤノンマーケティングジャパン株式会社



業種:卸売・小売 | 従業員規模:3,000~9,999名 | 成果:組織活性化・人材育成

「ストレスマネジメント力向上研修」を、社員の研修に導入

厚生労働省の平成27年労働安全衛生調査によれば、「現在の仕事や職業生活に関する事で強い不安や悩み、ストレスになっていると感じる事柄がある」労働者の割合は55.7%と、平成25年調査より3.4%増加しています。
労働生産性向上を目指し、政府も本腰を入れて「働き方改革」に取り組む今、従業員に対するメンタルヘルスケア、ストレスマネジメントは企業経営において重要な課題となっています。
このような企業を取り巻く環境の中、キヤノンマーケティングジャパン株式会社は、メンタルヘルス業界のリーディングカンパニーである株式会社 アドバンテッジ リスク マネジメントの「アドバンテッジ インサイト」のお客さまへの提供をスタート。キヤノンマーケティングジャパン株式会社ビジネスソリューションカンパニーにおいても、「アドバンテッジ インサイト」を活用した「ストレスマネジメント力向上研修」をカンパニーに配属された新入社員に対する研修の一つとして、2015年より導入いたしました。
今回は、導入部門で人材育成を担当するBSグループ事業企画課 課長の佐藤、課長代理の林、阿部の三名に、詳しい導入の経緯や導入後の効果などについて聞きました。

導入背景法人向けの営業組織として課題となっていたストレスマネジメント

キヤノンマーケティングジャパン株式会社では、4月に入社した新入社員に対して、5月まで新入社員共通の研修を実施した後、6月に各カンパニーへ配属します。
その後の1か月間は、カンパニーごとに個別の研修を実施。
ビジネスソリューションカンパニーにおいては、研修の一部として「アドバンテッジ インサイト」を活用した「ストレスマネジメント力向上研修」を導入しています。研修では、「アドバンテッジ インサイト」のEQ能力測定とストレスチェックテストを活用。
この研修で受講者自身が自己のメンタル面を理解し、ストレスに対するセルフケアをすることが可能となります。

メンタルヘルスケアの知識も必須に

導入の背景について、林は
「ビジネスソリューションカンパニーは、法人のお客さまを対象にキヤノン製品を中心としたソリューション提案を行う営業組織です。
2015年に「ストレスマネジメント力向上研修」を導入した当時は、まだ働き方改革というキーワードこそありませんでしたが、自分よりも年上のお客さまに営業活動を進めていくためにはコミュニケーション能力を高め、自分の感情もうまくコントロールできる強い個を育てていかなければという認識がありました。
そのためには製品や営業プロセスにまつわる教育ばかりではなく新入社員のストレスマネジメントも必須となっていました。そこにマッチしたのが、「アドバンテッジ インサイト」でした」。

選定理由潜在的なストレス耐性と対人関係能力を知ることで、自分なりの対処方法を学ぶことができる

ビジネスソリューションカンパニーとしてより強い個を育成していく必要性が出てきた背景には、これまでのオフィス複合機を中心としたドキュメントソリューションのビジネスに加えて、ネットワークカメラや商業印刷といった新しい分野にも事業を広げていくというカンパニーの戦略が大きく関係していました。

こころの知能指数も測ることができる

時代の流れとともにビジネス環境が大きく変化する中、自分自身でメンタルのマネジメントができ、新分野にも積極的に立ち向かっていくことができる、そんな人材を育てていかなければならないという想いが強くなっていたのです。
「アドバンテッジ インサイトは潜在的なストレス耐性に加えて、こころの知能指数、すなわち人の気持ちを理解・把握する能力である対人関係能力(EQ)も測定することができる唯一のツールであり、このツールなら、場の空気を読みながら、自分のストレスにも対処できる人材を育てていくことができると考えました。

商品理解を深めることも狙い

また、自社で取り扱っている商品でもあり、カンパニーの研修で実践することでより商品の理解を深めることができるため、お客さまに安心して提案できるということも、選定理由の一つでした」。(林)

導入後の成果今まで気づかなかった自分自身のメンタル耐性や、コミュニケーション能力に気づく

では、具体的な導入効果としてはどんなことが挙げられるのでしょう。佐藤は研修がもたらすメリットとして、次のように語ります。
「研修が終わった時点のアンケートでは、自分のことを客観的な物差しで確認できるため、受講してよかったという回答が必ず出てきます」。
また、「一見、ストレス耐性がありそうな新入社員でも、実際にこの研修を受けることで意外とメンタルが弱いと判ることがあります。
研修で得ることができる情報から、新入社員に対する早目のストレスケアが可能になります。私たちカンパニーの新入社員育成担当者としても、彼らとのコミュニケーションの仕方を考える上で、いい判断材料になります」。

新入社員の安心が増す

また、阿部は
「カンパニー内の一連の研修を修了した後、配属時には配属先の上司にも研修結果を提供します。配属先の営業部門において実績だけで判断されるのではなく、上司が自分のメンタル面を把握してくれているということは、新入社員にとっては大きな安心感につながると考えています」。

今後の展望結果をチェックして終わりではなく、結果を活かせる環境づくりが必須

林に今後の展開について尋ねると、
「今年で導入3年目ということもあり、彼らが配属後に2年目、3年目を経過してここで学んだことを、配属先でどう活かしているか、しっかりと検証できていないというのが現状の課題です。
また、本人が持っている素養の中で、一般的に対人関係能力(EQ)は、向上させていくことができると聞いていますので、今後は2年次、3年次など、年次ごとにその人の状態を継続的にフォローしていくことができればと思っています。

上司や先輩の受け入れも重要

どんなに新入社員が自分のことを理解して頑張ろうと思っていても、受け入れる側の職場環境が整っていなかったり、職場の上司が研修結果を把握して育成につなげようという思いを持っていないとうまく回っていかないのでは、と感じています。そこはこれから私たちが取り組まなければならないことです」。
一人の社員を採用するにも、相当な採用コストがかかります。若手社員をいかに成長させるかは企業にとって大きなテーマであり、これまでは人の感覚だけでケアしていたところをこうしたツールを使うことはとても意味のあることでしょう。

キヤノンマーケティングジャパン株式会社

キヤノン製品ならびに関連ソリューションの国内マーケティング

所在地:東京都港区港南2-16-6

※本記事は取材時(2017年7月)のものです



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