事業継続/安全・安心災害を想定したデータ運用を検討したい

遠隔地と情報伝達が可能な仕組みを導入しましょう

こんなことでお困りではありませんか?

  • 災害発生時に被災地拠点と連絡をとりたい…
  • 出社できない社員と連絡を取り、対策を検討したい…

CASE 1災害時でも遠隔地と情報伝達が可能な仕組みを導入しましょう

具体的な解決方法はこちらWeb会議ができる環境を整える

災害発生時に、本社及び多拠点との連絡手段を確保しておくことは事業継続の観点から、とても重要です。Web会議ができる仕組みを整えておけば、電話回線が使えない状況でもインターネット回線を使って連絡をとることができます。会社の規模や状況によって、導入のしやすいクラウドタイプや、安全な社内サーバーで運用するタイプなどから最適なシステムをお選びいただけます。パソコンだけでなく、スマートフォンやタブレットなどで使用することができ、面倒なシステム操作もいりません。音声や映像・アプリケーションソフトウエアなどは暗号化通信で共有できますので、高いセキュリティー環境で使用できます。

このような効果が得られます災害時でも映像でコミュニケーションを図ることができる

Web会議はインターネット接続が可能であれば、場所やデバイスを問わずに使用できます。また、出社ができないような場合でも、インターネット環境さえあれば自宅からでも会議に参加でき、相手の顔を見て声を聞きながらコミュニケーションがとれるので安心感が大きく、状況を正しく把握することにも役立ちます。もちろん、安否確認だけでなく、業務連絡や引き継ぎやサポート等、さまざまな案件に迅速に対応し、意思の疎通と情報の共有を図ることができます。

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