「ビジネスに役立つ情報をお届けします」

特集

大迫力の大型デジタルサイネージ
導入価格と設置場所の柔軟性を考察

大型デジタルサイネージの導入を考えるなら、プロジェクターの活用が効果的!?

内容をリアルタイムで更新できたり、目の前のターゲットの属性に合わせた情報をピンポイントで発信できることなどから、ポスターや看板に代わる情報伝達の手段として、街じゅうの至るところで活用が広がるデジタルサイネージ。中でも視覚的なインパクトの大きさで優れた販促効果を期待できるのが、大画面でのデジタルサイネージです。もっとも、一口に大画面でのデジタルサイネージと言っても、その手段はさまざま。それぞれ価格や設置の自由度が異なるので、導入には注意が必要です。ここでは、「液晶ディスプレイ」と「プロジェクター」という大きく2つの手法について比較し、お客さまの使用環境や用途に合わせたデジタルサイネージの選択、導入を後押しできればと考えています。

1投資価格比較その1

大型ディスプレイvsプロジェクター

世間の目を惹く映像をクリアな画面で提供できる液晶ディスプレイ。しかし、当然のことながら、より大きな画面を選べば選ぶほど価格も上がります。特に80インチ以上の大型デジタルサイネージを実現しようと思えば、その価格は液晶ディスプレイ単体だけでも100万円オーバーと非常に高額。その他デジタルサイネージを実現するためにはさまざまな付属品も必要になることを考えると、相当な投資価格が掛かってしまいます。
一方、投写サイズの大小で価格負担が変わらないのがプロジェクターです。例えば200インチサイズへ鮮明に投写できる高輝度・高精細なモデルでもおよそ50万円くらいから導入でき、大画面でのデジタルサイネージが可能になるのです。

2投資価格比較その2

マルチスクリーンvsプロジェクター

80インチを超える液晶ディスプレイでデジタルサイネージを実現しようとすると、投資価格は非常に高額に。そこで、価格を抑えつつインパクトある大画面を実現する方法として注目されているのが、複数の液晶ディスプレイを積み上げて1枚のスクリーンに見立てる「マルチスクリーン」という手法です。
でも、いくら液晶ディスプレイを積み上げても、それだけでは全体で1つの映像を映すことはできません。そこで必要になるのが、マルチスクリーン表示制御装置と言われる特別な装置。高額な大型液晶ディスプレイの代替案として一見有効に思えるマルチスクリーンですが、諸々の付属品も含めて考えると、価格面ではここでもプロジェクターに軍配があがります。なお最近では、有機ELディスプレイによる曲面マルチスクリーンも可能に。が、当然まだまだ高額です。プロジェクターなら、補正機能である「曲面投写(※)」により、曲面への映像演出も思いのままです。

※一部機種のみ搭載

3

大型ディスプレイの制約とプロジェクターの自由度

大型ディスプレイは置けるスペースが限られていますし、一度セッティングしたら自由に動かせるものでもないので、どこに置けば一番人目に付き、デジタルサイネージ本来の効果が得られるか、導入前にしっかり検討が必要です。対して、スペースを選ばず、空間を最大限に活かして自由に設置できるのが、プロジェクターによるデジタルサイネージです。

店舗の営業時間外、ショーウィンドウに映像をリア投写し、超大型スクリーンとして活用する方法も。

天井からプロジェクターを天吊りすれば、より一層場所を取らず、省スペースで設置することができます。

プロジェクターなら、天井や床面にも投写できるので、デッドスペースを最大限に活かした販促が可能です。

事例

「デジタルサイネージの可能性を広げる、“プロジェクションサイネージ”」

東京駅駅舎をスクリーンに見立てた映像パフォーマンスなど、さまざまな施設の集客の目玉としてプロジェクションマッピングが話題に。まだまだアート的な位置付けで活用されることが多いマッピング技術ですが、この技術を活用すれば、商業施設の湾曲した壁や凹凸のあるスペースなどこれまで広告媒体としては活用できなかった場所に投写して、大迫力のデジタルサイネージを実現できます。映し出す場所を問わず、低コストで液晶ディスプレイでは不可能な超大型スクリーンを現実化する“プロジェクションサイネージ”が時代を席巻することは間違いないでしょう。

プロジェクションマッピングとは 凸凹の立体物の面をあたかも平面のスクリーンとして映像を投影する技法

関連ソリューション・商品

製品に関するお問い合せ

製品に関するお問い合せ

こちらのページに掲載している製品についてのお問い合せを受け付けております。見積もり依頼、導入に関するお問い合せなど、お気軽にお問い合せください。

ビジネストレンド一覧

お客さまの企業価値向上のために、業務のさまざまな課題やニーズに応え、新たな価値を共に創り出すことのできるビジネス・パートナーを目指しています。

このページのトップへ