キヤノンMJグループのデータセンター

これからの“ITインフラ”を支える、次世代の“信頼性”と“ソリューション” 西東京データセンター

次の時代、データセンターに求められるものは何か。
まずは、さらに高度化・複雑化するお客さまのビジネスを支え、24時間365日、お客さまのビジネスをストップさせないこと。
そして、堅牢性・信頼性の高いIT基盤の提供にとどまらず、お客さまのニーズに先んじて、いち早く、価値のあるサービスをご提供する、イノベーションの発信拠点であること。
データセンターの利用価値を最大化するために、キヤノンマーケティングジャパングループが提供するデータセンター。
それが、「西東京データセンター」です。

都心から近い利便性、海から遠い安全性

都心から20km圏内、1時間以内でアクセス可能な立地。海岸線から十分な距離にあるため、災害時に高波や高潮、液状化の危険性が低いのが強みです。また、都心からの間に大きな河川がないため、通信や交通を遮断されるリスクも低くなっています。

東京都による地震に関する地域危険度測定調査は、建物倒壊危険度・火災危険度・避難危険度の全てで最低の1

地盤が極めて強固な立地に建設

この地域は武蔵野台地のほぼ中央に位置し、地盤強度の指標となるN値が50以上の、極めて強固な地盤を持ちます。

さらに建設地は、東京都の地震に関する地域危険度測定調査で、建物倒壊危険度・火災危険度・避難危険度のすべてで最も危険度が低い1となっています。

地盤が極めて強固な武蔵野台地に建設地盤強度の指標となるN値は50以上　註釈：N値地盤強度の指標。重さ63.5kg±0.5kgのハンマーを76cm±1cmの高さから自由落下させて試験用サンプラーを30cm打ち込むのに必要な打撃回数によって表す。

メインサイトからバックアップサイトまで利用可能

メインサイトとしてはもちろん、都心のデータセンターと連携したHotStanbyのバックアップサイトとしても利用できます。

また、BCP対策では、同時被災を防ぐことができる沖縄のデータセンターと連携した、バックアップソリューションをご利用いただけます。

国内最先端となる「ティア4 レベル」の設計規格

日本データセンター協会（JDCC）の、「データセンターファシリティスタンダード」のティア4レベルに準拠。

高度な設計技術や、最新設備の導入などで、次世代データセンターとして相応しい設計になっています。

災害発生・復旧を見越した万全の障害対応

「電源および回線の障害対策として、2系統の電力経路と通信回線の引き込みがあるため、柔軟なWAN（Wide Area Network）の設計や、回線の冗長化が可能。

「自家発電施設は、災害時にもライフライン復旧の目安とされる3日間・72時間以上の連続稼働が可能です。

また、自家発電用の燃料は、災害時に優先的に供給してもらう契約を結ぶなど、万全の体制を備えています。

電源および回線の障害対策として、電力や通信回線の引き込みは2系統を備えています。

高集積化や重量化が進む機器に対応

高集積化が進むブレードサーバーやストレージなどの重量機器に対応するため、「床耐荷重 1.5t/m²」「1ラックあたり最大20kVAの電源供給」を実現。従来のデータセンターよりも1ラックあたりのコストパフォーマンスを向上させています。

フリーアクセス床面で床耐荷重 1.5t/m2、1ラックあたり最大20kVAの電源供給註釈：定格値

自由度の高いサーバールームレイアウト

3フロア合計2,300ラックの広いサーバールームを区画単位で仕切り、それぞれに独立したハードウエアやネットワークアクセス機能を持たせられるため、お客さまの要望に合わせた自由度の高いレイアウトと、きめ細かい管理が可能です。

お客さまのシステムを確実に守る耐震構造

「免震装置」と「オイルダンパー」を組み合せた基礎免震構造を採用し、建物に入る地震動を低減。さらに、「縦揺れ制震ダンパー」によりサーバールームの縦揺れも低減します。

柱のないサーバールームの架構計画とあわせて高い安全性と信頼性を確保した構造により、地震による予想最大損失額を示す PML（Probable Maximum Loss）をわずか4%に抑えています。

「免震装置」「オイルダンパー」「縦揺れ制震ダンパー」により、PML(地震による予想最大損失額)を4%に抑えています。

万全のセキュリティーでお客さまの資産を保護

敷地内および館内は、最高で7段階にもおよぶ強固なセキュリティーを設置。建物全体は、情報漏えいに対処するために、携帯電話などの電波を遮る電磁シールドでおわれています。

そのほか、入館時には持ち込み・持ち出しを管理する「ボディースキャナー」、サーバールームには共連れを防止する生体認証システム付きの「ローターゲート」などを設置。「金融機関等コンピューターシステムの安全対策基準」（FISC）の厳しいガイドラインに準拠しています。

強固なセキュリティーのピクトグラム「電磁シールド」「監視装置」「X線手荷物検査」「生体認証」「ボディースキャナー」「ローターゲート」

自然エネルギーを活用して消費電力を削減

外気を利用した「フリークーリング」や、「地下にある免震装置スペースの冷気を利用した「クールピット」、さらには通路や事務室エリアにおける「自然採光の効率的利用」など、自然エネルギーを活用して、消費電力を削減しています。

これらの結果、PUE（データセンター全体の消費電力÷IT機器による消費電力）＝1.4を実現。グリーンデータセンターとして、環境にも最大限の配慮を行っています。

外気を利用した「フリークーリング」や、「地下にある免震装置スペースの冷気を利用した「クールピット」、さらには通路や事務室エリアにおける「自然採光の効率的利用」など自然エネルギーを活用して、データセンター全体の消費電力÷IT機器による消費電力で算出されるPUE1.4を目指します。従来型データセンターのPUEは1.5から2.0。オフィス内併設型のPUEは2.5。

高い空調効率で増大する熱問題に対応

高集積・高密度機器の熱問題に対応するために、ティア4の基準650mmを超える1,000mmの床下高で設計され、高い空調効率を実現しています。

その他にも、アイルキャップの設置や、スポット冷却に対応した局所空調機などを備えており、高集積・高密度機器の安定した運用を可能にしています。

ワンストップで提供する豊富な運用ソリューション

ITIL（イギリス政府が策定した、ITサービスマネジメントで実際に効果のあった運用・管理業務をまとめた体系的なガイドライン）をベースとして、ITサービスの設計から、運用、そして継続的なサービスの改善まで、一連のIT利用をワンストップでご提供します。

運用サービス設計（標準フレームワーク）から、サービス移行（リリース・資産管理）、サービス運用（監視・障害対策）、継続的サービス改善（報告・改善）まで、一連のIT利用をワンストップでご提供

プロアクティブな運用を実現、コストも最適化

リモートオペレーションセンターでお客さまの「サービス」を監視し、ポータルサイトなどで状況をわかりやすく「見える化」。標準化されたオペレーションにより、万一のトラブルの際にもすみやかな障害復旧を可能にしています。

また、お客さまからのリクエストにもサービスデスクが的確に対応することで、プロアクティブな運用を実現し、IT運用コストの最適化も可能にしています。

お客さまシステムを「サービスデスクでリクエストを一元化」「ポータルサイトでサービスの見える化」「標準化されたオペーレーションシステム」「IT資産・構成情報を管理」「サービスを支えるSLA管理」「コマンドセンターで高度な障害対応」「迅速な障害切り分け自動通知」「24h/7d監視」などの多彩なサービスでサポート

次世代のソリューションでIT戦略を強力にサポート

クラウド時代を支える仮想化基盤やアプリケーション共有基盤「SOLTAGE」の実装など、最適化されたITサービスの構築・運用を実現し、お客さまのIT戦略を強力にサポートします。

キヤノンMJグループのクラウドサービスは「アプリケーションサービス（ソフトウエアを持たずに利用したいお客さまへ）」「プラットフォームサービス（SaaSを提供したいお客さまへ）」「インフラサービス（サーバー類を持たずに利用したいお客さまへ）」「回線・ネットワークサービス」をメインとして「インテグレーションサービス」「コンサルティングサービス」「BPOサービス・サポートサービス」などをご提供します。他社のクラウドサービスとも連携していきます。