キヤノンMJグループのマテリアリティ

キヤノンMJグループは、マテリアリティを「持続的成長を続ける上で、今、注力すべき重要課題」と定義しています。外部有識者の助言もいただきながらさまざまなステークホルダーの要望を整理し、さらにキヤノンMJグループとしての成長戦略や方針を加味し、優先度の高い注力すべき重要課題として、社会からの「期待」に応える1項目と「要請」に応える5項目の計6項目を設定しました。

各マテリアリティの項目に対する取り組みは横断的で多岐にわたるため、サステナビリティ推進委員会を中心として、経営会議傘下の「人材戦略委員会」「リスク・クライシスマネジメント委員会」「品質向上委員会」や、人事、調達、法務など社内関連部門と連携しています。すでに行っている取り組み、今後必要な取り組みを整理・可視化し、優先順位をつけてKPIを設定することで具体的なアクションプランにつなげています。
2022年の各マテリアリティに関する主な成果は以下の通りです。
環境については、本社・自社ビルを含む5拠点の使用電力の実質再生可能エネルギー100％を実現し、また資源循環社会の実現への貢献として、製品廃棄物の再資源化率99.9％以上を継続的に達成し続けるためのリスクの洗い出しや対策に取り組みました。人権については、人権デュー・デリジェンス（人権DD）として事業活動における人権に対する負の影響を洗い出し、優先的に取り組むテーマを特定しました。さらに、全グループ社員向け人権eラーニングを実施し啓発に取り組みました。リスク・クライシスマネジメントについては、スコープを定義した上で、リスク・クライシスマネジメント委員会や全社リスクマップとも連動するKPIを設定しました。2023年は設定したテーマやKPIに沿って施策に取り組んでまいります。