ニュースリリース
2018年8月31日
キヤノンマーケティングジャパン株式会社

オフィス機器のオンラインサポートサービスの名称を「NETEYE」に統一
ビッグデータ分析システムを開発、お客さまの生産性向上を支援


キヤノンマーケティングジャパン株式会社(代表取締役社長:坂田正弘、以下キヤノンMJ)は、オフィス機器のオンラインサポートサービスの名称を2018年9月1日より「NETEYE(ネットアイ)」に統一します。
これに伴い、このほど開発したビッグデータ分析システムを活用し、収集した稼働情報をベースに詳細分析することで、お客さまのオフィス環境や業務に合わせたアフターサービスを強化し、生産性向上を支援していきます。


おもな特長

キヤノンMJは2005年より、インターネットを利用してオフィス向け複合機の状態を自動検知するオンラインサポートサービス「NETEYE」の提供を開始し、機器の状態をリアルタイムで把握し、機器の故障や予兆監視、消耗品の自動配送など、迅速な修理・保守サービスを提供してきました。2016年にはレーザービームプリンターとスモールオフィス向け複合機、大判プリンター向けに、「Remote Service」として、サービス提供を開始しました。

キヤノンMJはこのたびオフィス機器のオンラインサポートサービスの名称を2018年9月1日より「NETEYE」に統一し、キヤノン製のオフィス向け複合機とレーザープリンター、スモールオフィス向け複合機、大判プリンターの快適な使用環境を一元的に提供していきます。レーザープリンターとスモールオフィス向け複合機、大判プリンターは保守契約の必要はなく、対象機器を利用のお客さまは無料で申し込み可能です。
ネットアイセンターからお客さまの機器の稼動状況や消耗品残量、故障内容などをリアルタイムにモニタリングすることで、お客さまの管理負荷軽減を実現するほか機器のダウンタイムの抑制と、より迅速なサポート対応を可能にします。また、デバイスの安定稼動に必要な情報をメールでお知らせすることにより、お客さまは機器の運用管理に手間をかけることなくコア業務に集中することが可能になります。

これに伴い、キヤノンMJはビッグデータ分析システムをこのほど開発しました。これにより、機器の稼動状況を把握し、顧客データベースと連携した詳細分析を行い、オフィスにおけるプリント全体に関する使用方法の改善など、お客さまにさまざまな活用提案を行っていきます。これにより、お客さまはプリントコストの低減や機器の最適配置、修理頻度の削減やトナー切れ防止など、機器を効率的に使えるようになります。

キヤノンMJは今後、サービスメニューの充実や対象となるキヤノン製品を拡充し、お客さまの利便性向上とさらなる管理負荷軽減により「ストレスフリーなオフィス支援」を継続的に提供していきます。また、本サービスの利用を推進しアフターサービスの充実と顧客接点の拡大を図り、これまで以上に顧客満足度を高めていきます。