カテゴリーを選択
トップ > ITのチカラ [Vol.9] 2020年の先を見たサイバーセキュリティ対策 > ソリューションレポート
企業・組織のシステムに侵入し、機密情報の漏えいや金銭の詐取などを試みる攻撃者の手法はますます巧妙になっており、サイバーセキュリティ対策の重要性は高まる一方だ。「2020年の先」を見据えたとき、どのような意識を持ち、対策を行うことが求められるのか、デロイト トーマツ リスクサービスの丸山満彦さんに話を聞いた。
今回のポイント
ソリューションレポート
キヤノンマーケティングジャパン（以下、キヤノンMJ）グループでは、キヤノンMJ、キヤノンITソリューションズ（以下、キヤノンITS)、キヤノンシステムアンドサポートの3社が連携し、お客さまの業務に関連するセキュリティ対策ソリューションをワンストップで提供しています。
対応すべきリスクの特定からサイバー攻撃の防御システム、攻撃を受けたときの検知システム、万一の被害発生時の状況把握、被害発生前の状況への復旧まで幅広くカバーしており、大企業から中小企業まで業種や規模を問わず、ソリューションの提案から導入後のサポートまで行っているのが特徴です。お客さまの立場に立って、それぞれのお客さまの環境で具体的にどのような情報セキュリティ上の脅威があるのかを洗い出し、それに対応する製品やサービスをきめ細かく提案しています。
例えばウイルス対策ソフトの導入であっても、社員十数人の企業と数千人の大企業では必要なソリューションは異なります。大企業の場合、全社員のパソコンの状況も把握したいというニーズがあれば管理用サーバーの設置やセキュリティを担保した最適なネットワークの構成、運用のサポートなどまで包括的なサービスの提供が可能です。
またキヤノンITSは自社のデータセンターを構えているため、クラウドでもセキュリティソリューションを提供しています。例えば中小企業であればクラウドサービスの活用により導入コストを抑えることも可能です。このほか、お客さまのニーズをしっかりとヒアリングし、既存のラインアップにない製品であっても、ご要望に合わせて提供するケースもあります。お客さまの課題解決のため柔軟に対応できるのがキヤノンMJグループの強みです。
もちろん、セキュリティ技術のレベル向上にも積極的かつ継続的に取り組んでいます。サイバー攻撃はマルウエアひとつ取っても日々進化しており、技術者の養成や研さんは欠かせません。キヤノンITSでは独立行政法人情報処理推進機構（IPA）に技術者を派遣するなどしてスキルアップを図っているほか、ウイルス対策ソフトの開発元と同様のウイルス解析に対応できる技術者も育成しています。情報セキュリティソリューションを提供している企業の中でも、これほどの体制を持っているところは少ないと自負しています。さらに、キヤノンMJグループは全国に事業所や営業所などの拠点を構えているので、全国のお客さまにサービスを提供できるのも強みといえます。
情報セキュリティ対策に必要なソリューションをワンストップで提供できるのがキヤノンMJグループの強み。単なるセキュリティ製品の販売にとどまらず、製品開発や海外製品の日本語化、包括的なソリューションの提案と構築を行っている。
検索