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トップ > ITのチカラ [Vol.5] テレワークサポーター > P2
在宅などで働くテレワーク人口は、すでに955万人近くに上っている。「働き方改革」に注目が集まる中、今後はますますテレワークを導入する企業が増えそうだ。キヤノンITソリューションズ(以下、キヤノンITS)が提供するテレワーク支援システム「テレワークサポーター」について、ITサービス事業本部の上總 武、松野 一が解説する。
今回のポイント
ケーススタディー
――キヤノンITSは、2017年2月からテレワーク支援システム「テレワークサポーター」の提供を開始しました。概要を教えてください。
上總
キヤノンMJグループならではの映像解析技術により、在宅勤務やサテライトオフィスなどでの勤務実態を「見える化」する他、のぞき込みやなりすましを検知して情報漏えいも防止するソリューションです。
具体的には、テレワーカーが使用するパソコンに専用アプリケーションをインストールすることによってWebカメラをコントロールします。顔認証による本人確認が可能で、顔写真やパソコン画面キャプチャーをクラウド上のサーバーに転送することもできます。こうした機能を活用すると、勤務時間を自動で記録できるので勤怠管理が容易になります。
また、テレワーカー本人以外がパソコンを操作したりパソコン画面をのぞき込んだりした場合、インシデントとして管理者にメールで通報すると同時に、パソコン画面とWebカメラの画像を保存し、パソコンの画面を自動でオフにする仕組みもあります。情報の流出を防ぎ、誰がどんな画面を見ようとしたのかも確認できるわけです。
会社にいる管理者は、テレワーカーが使っているパソコンからクラウド上にアップされた情報を自分のパソコンのWebブラウザーで確認でき、テレワーカーの状況を把握しやすくなります。様子が分からなければ「今、電話で相談しても大丈夫かな」などと考えて連絡を取りづらいと感じることもあります。しかし画像で仕事中だと確認できれば、気軽に電話などでコミュニケーションを図れるでしょう。
この他、スケジュール管理やタスク管理の機能もあります。テレワーカーは勤務予定や業務内容を簡単に入力可能で、管理者はそれを確認したり分析したりすることができます。
テレワーカーが使用するパソコンに専用アプリケーションをインストールすると、Webカメラのコントロールが可能になる。Webカメラの画像から顔認証技術でテレワーカーを識別。自動的に勤務時間を記録したり、他者の不正アクセス時に証拠画像を保存したりできる。