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グローバル企業として世界で幅広い事業を展開しているキヤノングループ。その一員として、日本国内を中心にマーケティング活動やソリューション提案を担ってきたキヤノンマーケティングジャパングループが、創立50年の節目を迎えた。マーケティングの進化と共にその姿を変えてきた50年の足跡を振り返ってみたい。

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  • 2018.03.01

Episode.20 「キヤノンマーケティングジャパングループ」

50年のトピックス【2010-2018】 イメージング&ITで、成長領域の事業を拡大イメージングとITの技術で、成長領域へと事業を拡大

10年代では、イメージング分野におけるキヤノンの開発力と幅広い製品群、さらにITの技術力と、これまで培ってきた顧客基盤や課題解決力を最大限に生かす「事業の多角化」「サービス事業会社化」などを重要戦略のテーマに掲げた。

多角化については、商業印刷、業務用映像機器、医療、産業機器といった領域へと事業を拡大。ITソリューション、セキュリティー、アウトソーシングなどの独自事業にも注力し、顧客の複雑かつ多様な課題に応える総合力を身に付ける取り組みを進めてきた。アウトソーシング、クラウドサービス事業の中核拠点となる「西東京データセンター」を設立。ITシステムの企画から設計、開発、構築、保守、運用までをトータルにサポートできる体制を整えた。

こうした流れの中、18年1月には組織体制を再構築。従来の製品や販売チャネルを基軸とした体制から、市場や顧客に基づく体制となり、さらなる顧客接点の強化と事業の拡大を進めている。

組織体制が変わり続けるのは、時代の変化に自らの姿を合わせ続けているから。これは顧客重視という哲学が、50年前の創立時から変わっていないことを示している。創立から50年、これからもキヤノンMJグループは時代と顧客のニーズに向き合い、変化を続けていくだろう。

  • 画像:「西東京データセンター」

    サービス事業会社化の中核拠点「西東京データセンター」

    アウトソーシングサービスやクラウドサービス事業の中核拠点であり、サービス事業会社化実現の重要戦略拠点として、2012年10月にサービスを開始した西東京データセンター。高度なセキュリティーや耐震性能など高品質な仕様が評価され、受注は順調に推移している。
  • 画像:Customer Experience Center Tokyo

    商業印刷機の体験施設「Customer Experience Center Tokyo」

    キヤノンMJグループの成長領域の一つである商業印刷分野でも事業拡大を目指し、2014年にキヤノンプロダクションプリンティングシステムズ(株)を設立。さらに、キヤノンと共同で商業印刷機の実体験ができる施設を設置するなど力を入れている。
  • 画像:CINEMA EOS SYSTEM

    「CINEMA EOS SYSTEM」で映像制作市場に本格参入

    2012年1月に発売された「CINEMA EOS SYSTEM」は、従来の大型シネマカメラでは困難であった狭小空間での撮影を可能にした自由な撮影スタイルなどが評価され、映画・映像・放送関係者への導入が進んだ。

2010-2018

  • 2011

    1月オセ社製の業務用高速プリンターの販売を開始

    1月クラウドサービス基盤「SOLTAGE」を提供開始

    9月「DreamLabo 5000」を発売
    業務用フォトプリンター市場に参入

  • 2012

    1月「CINEMA EOS SYSTEM」を発売
    映像制作市場に本格参入

    9月初のミラーレスカメラ「EOS M」を発売

    10月「西東京データセンター」がサービスを開始

  • 2013

    11月米国3Dシステムズ社製の産業用3Dプリンターの取扱いを開始

  • 2014

    4月昭和情報機器(株)、日本オセ(株)、キヤノンプリントスクエア(株)を統合し、キヤノンプロダクションプリンティングシステムズ(株)に社名変更

    10月(株)メディカルイメージラボと医用クラウドサービス「Medical Image Place」を共同開発。これを利用した「遠隔読影インフラサービス」を開始

    10月ビジネス向けインクジェットプリンター「MAXIFY」シリーズを発売

  • 2016

    7月マイルストーンシステムズ社とVMS(ビデオマネジメントソフトウエア)の販売契約を締結し、国内のVMS市場に本格参入

    9月(株)プロドローンに出資し、ドローン関連ビジネスを本格展開

  • 2017

    4月キヤノンと共同で商業印刷機の体験施設「Customer Experience Center Tokyo」を開設

  • 2018

    1月商品・チャネルに基づいた組織体制から、市場・顧客に基づく体制へと変更

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    【2000-2009】
    グループ連結経営を確立、ソリューションプロデューサーへと変革
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    ごあいさつ
    「よりお客さまに近づくために取り組んできた50年」

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