ネットを使っているからといって、
同じ景色が見えているわけではない

もちろん、情報格差が様々な仕事や生活の効率を変えるかもしれないが、だからといって効率がすべてというわけではありません。しかし、「見えている景色が異なっている」可能性は考えておいた方がいいでしょう。

90年代後半は「インターネットを使いこなしているか否か」での違いが大きかったのですが、現在は「どのようにしてネットの情報に接触しているか」によって見えている景色が違っていることがあるからです。

たとえば先日、筆者はある商品の評価記事を書きました。あらかじめ取材を重ね、関係者に話を聞いたうえでの記事を製品の発売日に設定されていた解禁期限に合わせて公開しました。
ところが掲載から数日経過すると「商品がほしいと思ったので、詳しく書いてある記事だと思って長文を読んだのに、YouTuberと同じようなことしか書いていなかった」という感想がTwitterを経由して伝わってきたのです。

近年は注目の新商品が発売されるとYouTuberが商品解説動画を掲載するのが定番です。つまり、このコメントをくれた方は、日常的にYouTubeで情報を得て行動の起点としているのです。
まずYouTubeで情報を知り、興味を持つとウェブを検索します。彼にとって「最初に接触するメディア」はYouTubeであり、だからこそウェブにはYouTubeでは得られない情報を求めてやってくるのです。
もちろん、実際の情報伝播の経路は逆方向です。しかし、情報の受け手の立場で考えるならば、オリジナルは「最初に接触したメディア」と感じるのも無理はありません。多くの人は動画共有サイトも雑誌社や新聞社のサイトも、両方を使っているというのが実際のところでしょう。

しかし世代によって「どちらを先に使っているか」「日常的な情報収集の比重はどちらが大きいか」は異なります。これは遡れば「テレビ」「新聞」や「雑誌」などの間でもあったことです。それが今、デジタルメディアになったことで、全体像が見えにくくなっているだけに過ぎません。

次の世代に向けてのサービス、
商品設計を

このように、同じようにスマートフォンを使っているように見えても、情報へのファーストタッチ、そして同じ検索でも「考え方」、「使い方」の違いが異なることが分かるでしょうか。

情報の扱い方の変化は、スマートフォン登場当初から言われていたことですが、当時は「ユーザー投稿の写真や動画が情報への最初の接触点になる」と言われても、あまりピンと来なかった方も多いでしょう。

しかし、このようにして具体的な事例が上がってきている中にあって、新しい商品やサービスを設計する際、こうした情報ツールによる世代間ギャップは意識せざるを得ません。
「これからの世代」に向けて事業を考える、あるいは再調整するならば必要なことです。

先日、Yahoo! JAPANの持株会社であるZホールディングスとLINEの経営統合という話がありましたが、これもパソコン世代のポータルから抜けきることができなかった「ウェブ世代」のYahoo! JAPANによる、生き残りをかけた経営統合と受け取ることもできます。こういった動きを参考に自身の企業の事業内容を振り返ってみてはいかがでしょうか。現在、手元でうまく行っている事業があるとして、その事業を今一度、点検してみると新たな気付きがあるはずです。

本田 雅一（ほんだ まさかず）

フリージャーナリスト・コラムニスト

テクノロジジャーナリスト、オーディオ&ビジュアル評論家、商品企画・開発コンサルタント。
技術を起点に経済的、社会的に変化していく様子に着目し、書籍、トレンドレポート、評論、コラムなどを執筆。