新型コロナウィルスの世界的な感染拡大の中、否応なく自宅での作業が求められ、急速にテレワークの需要が伸びました。働き方改革の一環として、テレワークは掛け声こそ大きかったものの、なかなか進んでいなかったのが現実でした。
ところが環境の変化により、多くの企業でテレワークの導入は急務になっています。ただし、これまで推進してきたテレワークと、新型コロナウイルスの影響下におけるテレワークは少々、意味合いが異なります。
従来のテレワークは、「あらゆる職種をテレワークに」という動きではありませんでした。これはテレワークが比較的進んでいると言われてきた国でも同じで、必要な従業員だけが、必要な時に出社すれば良いという考え方でもあったのです。これに対し、新型コロナウイルスの影響下では、あらゆる職種がテレワークを求められることとなりました。

そのルールは本当に
必要なのかを考え直そう

「VPNに接続してからでなければ業務は行ってはならない」。そうした画一的なルール設定は、あらゆるアプリケーションに対して単一の基準で安全性を確保するためには簡単な方法です。しかし、もとより安全性が確保されたツールで仕事をする場合は、業務のスループットを落としてしまう無駄ともなりえます。
分かりやすいところでは、オンライン会議システムは典型的な例と言えるでしょう。会議に接続する端末間で暗号化が行われているため、会議参加者のマッチングや参加承認などの仕組みが安全であれば、VPNを通す必要はないからです。
むしろ通信帯域を多く必要とするオンライン会議の通信トラフィックは、VPNに流すべきではありません。このように「仕組みを知っていれば不要」と確認できる場合でも、画一的なルールに依存して見直されていない場合は、きちんと「安全な範囲はどこからどこまでか」を考え直すべきでしょう。
そして、ルールの見直しが必要なのはセキュリティ運用だけではありません。
もっと本質的な部分。例えば印鑑文化への対応についても一考する必要があるでしょう。

この期に「BYOD」の導入も
慎重に検討を

これまでのように、出勤して仕事をするのが当たり前であれば、社外に出かける必要がない従業員には、社内で使うパソコンを割り当てるだけで済みました。パソコンの持ち出しが必要な一部の社員以外は、業務用端末として何かを自宅に持ち帰る必要は（本質的には）ありません。このため、そもそも持ち帰り端末が準備されていないのです。
また、一部企業が導入している、社内システムに接続するためのセキュリティデバイスの数も不足しています。すぐに端末やセキュリティデバイスを追加購入する予算がなかったり、急なニーズの増加で仕入れたくとも調達機材の在庫が不足していることも多いことでしょう。
本来ならば、BYOD（Bring on your own device：社員が自分で購入した機器を業務用に持ち込んで使用すること）を進めることで、この状況を打開したいところですが、ことはそれほど簡単なことではありません。専門のIT管理部門がない企業では、BYODを受け入れたくとも、安全性を確保した上で体制を整えることができないからです。
このようにテレワーク導入にはいくつかのハードルがあり、一度に全てを進めることはできないでしょう。しかし、もうテレワーク導入は待ったなしというだけでなく、今後も「一般的な働き方」として定着していく文化になっていく可能性が高いものです。どのようなワークスタイルが最適なのか。それは各々の現場ごとに異なるでしょう。
コロナウイルスによる感染症は、社会的に大きなマイナスの影響を与えています。しかし、そうした社会情勢の中でも感染対策を行いつつ事業活動を継続し、働き方改革の一環としても推奨されているテレワークを活用しようというのであれば、この期に根本的な見直しを図ってはいかがでしょうか。

本田 雅一（ほんだ まさかず）

フリージャーナリスト・コラムニスト

テクノロジジャーナリスト、オーディオ&ビジュアル評論家、商品企画・開発コンサルタント。
技術を起点に経済的、社会的に変化していく様子に着目し、書籍、トレンドレポート、評論、コラムなどを執筆。